日本エネルギー経済研究所発表 2018年度エネルギー需給実績（速報）（2020年1月29日主な記事から）

エネ研は1月22日、2018年度のエネルギー需給実績（速報）を発表した。
運輸部門のエネルギー消費量は前年から1.5パーセントの減少となった。ガソリンの消費量は、乗用車の保有台数は増加したものの、ハイブリッド車のシェアが拡大し、2.3パーセント減となった。
軽油はディーゼル車の保有台数は増加したが、燃費改善などにより0.1パーセントの減。（以下、詳細は紙面版にて掲載）

日　刊エネ研・創立60周年記念イベント「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」（2026年7月8日の記事から）日本エネルギー経済研究所は7月3日、創立60周年記念イベント「2050年までの日本のエネルギーシナリオ」を、経団連会館・経団連ホール（東京都千代田区）およびオンラインによるハイブリッドで開催。前半...

日　刊エネ研の定例研究報告会「世界のエネ需給見通し」インドが与える影響を注視（2025年10月21日の記事から）日本エネルギー経済研究所は10月17日、第451回定例研究報告会「IEEJアウトルック2026～理想と現実の狭間で不確実性が深まるエネルギー転換の課題～」をイイノホールカンファレンスセンター（東京都千...

日　刊エネ研が定例研究報告会「緊急時対応能力の強化･整備を」（2024年7月24日の記事から）日本エネルギー経済研究所は7月19日、第447回定例研究報告会「今後の米欧エネルギー政策の行方と日本の課題」を、実会場（東京都千代田区・経団連会館2階の経団連ホール）およびオンラインによるハイブリッド...

日　刊浮体式の洋上風力発電は政府の主導的後押し必要（2024年7月9日の記事から）経済産業省は7月8日、総合資源エネルギー調査会基本政策分科会（第58回、委員長＝隅修三東京海上日動火災保険相談役）を開催。脱炭素電源の現状と課題について議論した。日本エネルギー経済研究所の寺澤達也...

関連記事